自己負担は確実に用意できる資金を基準にする
ふたりの自己負担は「結婚式全体の支出−ご祝儀−受け取ることが決まっている援助」で考えます。ご祝儀は出席者との関係性や家族単位の参加などによって変わるため、人数だけでは確定しません。親族が多ければ必ず負担が軽くなるという前提で予算を増やすのは避けましょう。
試算では、ご祝儀を少なめに見込む場合と、想定に近い場合を分けると、負担の幅を把握できます。例えば、総支出を約350万円、ご祝儀を約150万〜175万円と仮定すると、援助を含めない自己負担は約175万〜200万円が目安になります。これは計算方法を示す仮定であり、50人なら同じ金額を受け取れるという意味ではありません。
援助を受ける予定がある場合は、金額だけでなく受け取る時期も確認します。まだ決まっていない援助は、確実な資金として数えないようにしましょう。結婚式後の生活費や引っ越し費用も踏まえ、手元に残したいお金を先に確保してから負担の上限を決めます。
人数や単価の変更は差額で計算する
料理などの単価を変更するときは「単価の差額×対象人数」で影響を確認します。50人全員に同じ差額がかかるなら、小さく見える変更も総額ではまとまった増額になります。税やサービス料を含む差額なのかも確認し、複数の変更を選ぶ場合はその都度合計を更新しましょう。
人数が増減する場合は、料理・飲み物に加え、引出物、印刷物、卓数、スタッフなど、実際に変わる項目を確認します。人数が増えた分のご祝儀で追加費用をまかなえるとは限りません。反対に、人数が減っても固定費や発注済みの費用が残る場合があり、自己負担が人数に比例して下がるわけではありません。
出席予定がまだ固まらない段階では、50人を中心に、少なくなった場合と多くなった場合の見積もりを依頼すると違いが分かります。料理の数量変更と引出物の数量変更で締め切りが異なるか、変更後にどの項目を再計算するかも確認しておきましょう。
招待リストには、出欠だけでなく、料理の区分、引出物の必要数、交通・宿泊の手配状況も記録します。家族で参加するゲストと、個別に参加するゲストを分けておくと、手配数の重複を防ぎやすくなります。返事が確定した際は、会場に伝えた数量と管理表の両方を更新し、どちらかに古い情報が残らないようにしましょう。
最終負担と支払い時の必要額を区別する
自己負担が予算内でも、ご祝儀を受け取る前に会場への支払いが必要なら、一時的にそれ以上の資金を用意する必要があります。申込時、中間、最終精算など、支払いが発生する段階ごとに必要額を書き出しましょう。前払いか後払いか、使える支払い方法や上限は会場によって異なります。
外部に依頼する衣装や撮影、交通・宿泊の手配は、会場とは別に支払いが発生することもあります。会場への支払いだけを予定表に入れると、同じ時期に支出が集中する点を見落としがちです。見積もりが更新されたら、自己負担の計算と資金を用意する予定を一緒に見直してください。